糖尿病の医療費が増える理由と今から始められる医療費対策5つを紹介

糖尿病の医療費は、近年ますます注目される社会的・経済的な課題のひとつです。日本では糖尿病の患者数が1,000万人を超え、さらに予備群を含めると2,000万人以上が関連リスクを抱えているといわれています。医療の進歩とともに長期管理が可能になった一方で、それに伴う医療費の負担も増加しています。

実際に、糖尿病は進行すると合併症（腎症・網膜症・神経障害など）を引き起こし、人工透析や失明、足の切断といった深刻な事態に発展することもあります。これらの治療には高額な医療費がかかり、患者本人だけでなく、社会保障制度への影響も大きくなっています。 この記事では、「糖尿病の医療費」が高額になる背景や、制度的なサポート、予防による経済的メリット、そして実際に医療費を抑えるための具体策までを、信頼性の高い情報をもとにわかりやすく解説していきます。 ご自身やご家族が糖尿病やその予備群であれば、今から知っておくことで、将来の医療費を抑えるヒントがきっと見つかるはずです。

糖尿病の医療費が増加している背景

糖尿病にかかる医療費は、近年ますます増加傾向にあります。厚生労働省の「国民医療費の概況（令和元年）」によると、糖尿病関連の医療費は年間1兆2,000億円以上に達しており、生活習慣病の中でも特に負担の大きい疾患とされています。

患者数の増加と長期療養化

日本では、糖尿病と診断されている人が約1,000万人、さらに予備群を含めると2,000万人を超えると推計されています。糖尿病は慢性的に経過する疾患であり、長期的な管理が必要です。つまり、一人の患者に対して10年、20年と継続して治療や薬剤の投与が行われることで、医療費が積み重なっていきます。

合併症による高額医療の発生

糖尿病は放置すると、糖尿病網膜症、糖尿病腎症、神経障害、心筋梗塞、脳梗塞など、さまざまな合併症を引き起こすことが知られています。とくに腎症が進行して人工透析が必要になった場合、1人あたり年間500万円以上の医療費がかかるとされており、社会的な医療負担は非常に大きなものになります。

高齢化社会と慢性疾患の併発

高齢化が進む日本では、高齢者に多い2型糖尿病と他の生活習慣病（高血圧、脂質異常症など）が重なり合うことで、医療の複雑化・長期化が進んでいます。糖尿病だけでなく、複数の病気にまたがる治療が必要となることで、医療費の総額がさらに膨らむ構造となっています。

糖尿病による自己負担額の現実と軽減制度の活用方法

糖尿病にかかる医療費のうち、患者が直接負担する金額は、治療内容や保険の適用状況によって大きく異なります。特に継続的な外来通院、血糖測定器やインスリンなどの薬剤使用がある場合、月あたり1万円〜2万円前後の負担が続くケースもあります。

自己負担割合は年齢と収入で変わる

医療費の自己負担割合は、年齢や収入によって変動します。以下はその一例です：

• 70歳未満：原則3割負担
• 70〜74歳：原則2割（現役並み所得者は3割）
• 75歳以上（後期高齢者）：原則1割（一定所得以上で2〜3割）

したがって、同じ治療内容でも、負担する金額には大きな差が出る場合があります。

高額療養費制度を活用すれば負担軽減が可能

高額な医療費が発生した場合でも、自己負担の上限を超えた分が払い戻される「高額療養費制度」を活用することで、経済的な負担を抑えることができます。上限額は年齢や所得に応じて設定されており、申請すれば数万円単位での戻りがあることも。 事前に「限度額適用認定証」を取得しておくと、窓口での支払いを抑えることも可能です。特に入院や合併症治療の際には、忘れずに手続きするようにしましょう。

医療費控除や公費負担制度も視野に入れる

1年間の自己負担医療費が10万円（または所得の5％）を超えた場合、確定申告で医療費控除が受けられる可能性があります。また、糖尿病が原因で重度の障害がある場合は、障害者医療費助成制度や公費負担医療の対象になることも。 制度の詳細は自治体や医療機関の窓口で確認し、活用できるものは積極的に利用しましょう。

予防で削減できる医療費とその経済的インパクト

糖尿病は「治療より予防が重要」とされる代表的な生活習慣病です。これは、発症後の医療費が長期にわたり高額になりやすく、合併症が進行することでさらに増加するためです。逆に言えば、予備群の段階で生活習慣を改善し、糖尿病の発症を防げれば、大きな医療費削減につながります。

年間で数十万円の差が出ることもある

糖尿病と診断されると、通院・検査・薬剤などで年間10万〜20万円の医療費がかかるケースが一般的です。さらに、合併症を伴う場合やインスリン治療が始まれば、その額は30万円〜50万円以上にもなります。 一方で、予備群の段階で食事・運動を見直し、糖尿病の発症を防げば、これらの費用はほぼゼロに抑えられます。つまり、早期の対策により年間数十万円単位での出費を回避できる可能性があるのです。

国レベルでも予防重視の政策が進む理由

厚生労働省が推進する「健康日本21」や「国民健康・栄養調査」などの政策でも、糖尿病の予防は大きな柱とされています。これは、国全体で見たときに、糖尿病関連の医療費が年間1兆円を超える規模になっており、その負担が社会保障制度全体に影響を与えているからです。 糖尿病を1人でも減らせば、個人だけでなく社会全体の医療費負担軽減につながる──。この視点から、自治体や保険組合でも保健指導や予防啓発活動が強化されています。

予防行動が「貯金」になるという考え方

予防による医療費の削減は、将来の経済的な“貯金”とも言い換えられます。今、健康な生活を意識しておくことで、5年後・10年後に発生するはずだった治療費を回避できます。 特に、40〜50代で血糖値が上昇し始めた方にとって、食生活や運動習慣を見直すことは、経済的にも非常に合理的な投資といえるでしょう。

今から始められる医療費対策と予防の工夫

糖尿病の医療費を抑えるには、単に治療費を減らすのではなく、「予防」と「制度の活用」を両立させることが重要です。ここでは、日々の生活に取り入れやすい実践方法を紹介します。どれも大きな負担なく始められるものばかりです。

1. 食事の見直しで血糖コントロールを改善

糖尿病予防の基本は食事です。白米を玄米や雑穀米に置き換える、野菜を最初に食べる、間食を控えるといった小さな工夫でも、血糖値の安定につながります。 結果として、血糖コントロールが安定すれば、投薬量が減ったり、通院頻度を下げることができ、医療費削減にも直結します。

2. 運動の習慣化でインスリン感受性を改善

ウォーキングや自転車、軽い筋トレなど、週に150分以上の中強度の運動を継続することで、インスリン感受性が改善され、血糖値の正常化に役立ちます。 運動は費用がかからず、健康保険への負担も減らすという意味で、非常に「コスパの良い予防法」です。

3. 血糖モニタリングで自己管理を強化

血糖値の変動をリアルタイムで把握できる機器（例：フリースタイルリブレ2）を使うことで、食事や運動が体に与える影響を数字として可視化でき、自己管理へのモチベーションが自然と高まります。 日々の変化を“見える化”することで、生活改善を習慣として定着させやすくなるのが特徴です。 健康意識の高い方を中心に、予防段階から活用する人も増えており、ご自身の生活スタイルに合わせて取り入れる価値は十分にあります。

4. 定期的な健診で早期発見・重症化を防ぐ

糖尿病やその予備群は、初期段階では自覚症状が少ないため、気づかないうちに進行してしまうケースも少なくありません。定期的に健康診断を受け、血糖値やHbA1cをチェックしておくことで、早期の治療介入が可能になります。

重症化する前に対策を講じることができれば、入院や高額治療のリスクを回避し、長期的な医療費削減にもつながります。

5. 公的支援制度や相談窓口を活用する

自治体や健康保険組合には、糖尿病予防や生活習慣改善を支援する制度が多数用意されています。たとえば、特定保健指導、管理栄養士による食事相談、運動指導教室などが該当します。

これらを活用することで、生活習慣の改善が無理なく継続でき、医療費の負担を抑えることができます。制度の詳細は、お住まいの市区町村や加入している保険組合に確認してみましょう。

無理をせず、できることから始める。それが将来の医療費を抑える最善の第一歩です。

糖尿病と医療費に関するよくある質問

まとめ｜糖尿病による医療費を正しく理解し、今できる対策を

糖尿病の医療費は、進行とともに高額化する傾向があり、放置すれば自己負担はもちろん、社会全体への医療費負担も深刻化します。しかし、正しい知識と生活習慣の見直しによって、将来的な医療費を抑えることは十分可能です。

この記事では、糖尿病による医療費の実態と、制度を活用した負担軽減策、さらには予防による経済的メリットまでを詳しく紹介しました。

食事の改善、運動の継続、そして血糖管理ツールの活用など、すぐにできる工夫から始めることが、将来の「医療費の節約」につながります。

小さな一歩が、大きな負担を防ぐ力になります。ぜひ、今日からできることに取り組んでみてください。

参考・出典

日本糖尿病学会｜糖尿病治療ガイド
厚生労働省｜国民医療費の概況（令和元年）
e-ヘルスネット｜糖尿病と生活習慣病