糖尿病と健康保険の関係とは？制度の仕組みと自己負担を抑える5つの方法

糖尿病と健康保険の関係は、多くの患者にとって見過ごせない重要なテーマです。 慢性疾患である糖尿病は長期にわたる治療が必要なため、医療費がかさみやすく、健康保険制度の理解と活用が経済的な負担を軽くするカギとなります。

糖尿病は長期間にわたる治療の過程で定期的な診察や血液検査、薬物療法などが継続的に行われます。これらの医療行為には健康保険が適用されるため、自己負担額は抑えられています。

具体的には、保険証を提示することで、一般的な診療やHbA1cなどの血液検査、経口薬やインスリンの処方などに対して、年齢や所得に応じた自己負担割合（通常は1〜3割）が適用されます。

しかしながら、すべての治療や検査が保険適用となるわけではありません。自由診療扱いとなる先進的な治療や、医師が必要と判断しない検査は、保険適用外となり全額自己負担となる場合があります。

糖尿病は、進行すると合併症を引き起こしやすく、医療費が高額になりやすい疾患でもあります。だからこそ、制度の仕組みを正しく理解しておくことが、将来の経済的な備えとして非常に大切です。

糖尿病と健康保険の仕組みを正しく理解しよう

診察・検査・薬はどこまで保険適用？

糖尿病の診療においては、初診・再診の診察料、血糖やHbA1cの検査、尿検査、合併症のチェックを目的とした眼底検査など、多くの基本的な医療行為が健康保険の対象となっています。また、処方される内服薬（メトホルミン、DPP-4阻害薬など）やインスリン製剤も、原則として保険診療内に含まれます。

これらの医療サービスを受ける際には、患者は医療費の1〜3割を自己負担することで済みます（年齢や所得により異なります）。そのため、糖尿病の標準的な治療であれば、健康保険により経済的な負担を大きく抑えることが可能です。

自己負担が発生しやすい治療・自由診療とは

一方で、すべての治療や検査が保険適用されるわけではありません。たとえば、自由診療扱いとなる特殊検査、医師が必要と認めない検査、または一部の先進医療（例：遺伝子検査、予防目的の栄養療法など）は、保険の対象外となり、全額自己負担となります。

また、病院が設定している特別な検査パッケージや、患者が希望するオプション検査（例：詳細な血糖変動のグラフ分析）も自費扱いとなるケースがあります。これらは健康保険証を提示しても割引の対象にはならず、医療機関によって費用も異なるため、事前の確認が必要です。

フリースタイルリブレや先進的な管理ツールの扱い

血糖値をリアルタイムで測定できる「フリースタイルリブレ」などの持続血糖測定（CGM）機器は、近年注目を集めています。これらの機器は、インスリン治療中の患者に限り健康保険が適用されるケースがありますが、予防目的や軽症者による使用は原則として自費購入になります。

先進的なツールの中には、医師が治療上必要と判断すれば保険で使えるものもありますが、利用には一定の条件があり、すべての患者に保険適用されるわけではありません。導入を検討する際は、主治医や医療機関に相談し、制度の範囲を確認することが大切です。

糖尿病治療の医療費を軽減する5つの制度と対策

1. 高額療養費制度を活用する

糖尿病の治療にかかる医療費が一定額を超えた場合、健康保険の「高額療養費制度」を利用することで、超過分が払い戻される仕組みがあります。この制度により、自己負担の上限を超えた医療費については、あとから申請することで差額が戻ってきます。

上限額は年齢や所得によって異なり、70歳未満の一般所得者の場合は月あたり約8万〜9万円程度が目安です。これを超えた分は、原則として申請により返金されます。

また、オンライン資格確認が導入された医療機関では、マイナンバーカードを保険証として利用することで、事前申請を行わなくても窓口での支払いが自動的に軽減される仕組みも始まっています。

2. 医療費控除を確定申告で申請する

年間で10万円（または総所得金額の5％）を超える医療費を支払った場合は、確定申告を行うことで「医療費控除」を受けることができます。これにより、所得税の一部が還付され、実質的な支出を抑えることができます。

糖尿病の治療にかかった診察料、薬代、通院のための交通費（公共交通機関に限る）、さらにはフリースタイルリブレなどの医師が必要と認めた医療機器の費用も、控除対象になる可能性があります。

領収書の保管や支払い記録の整理は手間ですが、医療費がかさむ糖尿病治療では活用する価値の高い制度です。e-Taxや医療費通知を利用すれば、手続きも比較的簡単に済みます。

3. 特定疾病療養制度の対象か確認する

糖尿病が進行して人工透析が必要になると、医療費は年間500万円以上に達することもあります。しかし、こうしたケースでは「特定疾病療養受療証」が交付され、自己負担の上限が月1万円（または2万円）に抑えられる制度が用意されています。

この制度は、健康保険法に基づき定められた支援策で、慢性腎不全による透析や血友病などが対象です。該当する可能性がある場合は、主治医や医療機関に相談し、加入している保険者（協会けんぽ、国保など）へ申請手続きを行いましょう。

人工透析は医療費が非常に高額なため、制度を利用するかどうかで年間の負担が大きく変わります。制度の仕組みを事前に知っておくことで、安心して治療を受けられるようになります。

4. 自治体の公費負担・福祉医療制度を調べる

自治体によっては、糖尿病を含む慢性疾患や重度障害に対して独自の医療費助成制度を設けていることがあります。たとえば、障害者医療費助成制度、ひとり親家庭医療費助成、生活保護世帯向けの負担免除制度などが該当します。

これらの制度は市区町村ごとに異なるため、自分の住んでいる地域でどのような支援が受けられるかを、役所の福祉課や医療保険担当窓口で確認しておくことが大切です。公的制度をうまく活用すれば、糖尿病による医療費の不安を大きく軽減できます。

5. 健康保険証の種類と条件を見直す

糖尿病治療にかかる医療費を抑えるうえで、加入している健康保険の種類と内容を理解しておくことも重要です。国民健康保険（国保）と社会保険（協会けんぽ・組合健保など）では、給付の内容や付加給付制度の有無が異なる場合があります。

たとえば、協会けんぽや一部の健保組合では、一定の条件を満たせば自己負担分の一部をさらに補助する「付加給付制度」が用意されていることがあります。これにより、高額療養費の上限を下回る金額まで負担が軽減されるケースもあります。

また、会社を退職した場合や扶養を外れた場合など、保険証の切り替えのタイミングでは医療費負担が一時的に変化することもあるため、制度の違いや適用条件を事前に把握しておくと安心です。

糖尿病と健康保険に関するよくある質問

まとめ｜糖尿病と健康保険の制度を理解し、負担を減らす工夫を

糖尿病は長期的な治療が必要な病気であり、通院・検査・薬代などの医療費が年単位で積み重なるため、経済的な不安を感じる方も多いでしょう。ですが、日本には健康保険制度や公的な支援制度が整備されており、それらを正しく理解・活用することで、医療費負担を大きく軽減することが可能です。

この記事では、糖尿病治療における健康保険の仕組み、保険が使える治療・使えない治療の違い、そして高額療養費制度や医療費控除など、すぐに実践できる5つの医療費軽減策を紹介しました。

「知らなかった」では損をしてしまうかもしれないからこそ、今のうちから制度を知り、行動に移すことが大切です。負担を減らしながら、安心して糖尿病治療を続けていくために、使える制度・工夫はどんどん取り入れていきましょう。

参考・出典

厚生労働省｜高額療養費制度について
国税庁｜医療費控除について
協会けんぽ｜特定疾病療養制度について
日本糖尿病学会｜糖尿病治療ガイド
e-ヘルスネット｜糖尿病と生活習慣病